水中考古学とは、海底や湖底、川底などの水底に所在する遺跡や沈没船の保護を対象とした考古学を指します。陸上と比べると調査に時間がかかるものの、人為的な改変を受けることが少なく、保存状態がよいといった特徴があります。

　１９６０年以降スキューバ式潜水の普及と共に、世界では沈没船の引揚げが行われるようになりました。
そして、日本で水中考古学が注目されるきかっけとなったのは、１９７４年から約１１年間に渡って実施された北海道江差沖に沈む徳川幕府の軍艦・開陽丸を対象とした、国内初の本格的な沈船調査です。
当時は発掘・調査プロジェクトが発足し、大砲やシャフト等の遺構や古文書など３万点以上の遺留品の引揚げが行われ、１９９０年には北海道檜山郡江差町に史料館として開陽丸が復元されました。
　こうした背景をもとに、１９７０年代以降に、日本国内で水中考古学は盛んになり、現在では水中考古学を対象とした講座を置く大学もあります。
　また２００９年には沈没船や海底遺跡などの水中文化遺産の保護を目的とした条約として、ユネスコが水中文化遺産保護条例を発効し、国際的な関心も高まっています。水中考古学はまさに未知の可能性を秘めた、今後の発展が期待できる学問といえます。

　しかしながら、一般社会において水中考古学に対する認知度はまだまだ低く、正しく理解されていないのが現状です。
加えて、陸上の遺跡を対象とした考古学と比べると、研究量や実績も少なく、普及や支援をする団体の数も十分ではありません。
そこで私たちは水中考古学検定の実施や水中考古学に関するセミナーの開催を通して、一般の方々に広く情報を提供する場を設け、水中考古学の普及と更なる浸透、水中考古学に興味を持つ人材の育成に貢献したいと考えています。
これまでは個人として水中考古学の普及促進に携わってきましたが、この度活動の規模の拡大及び水中考古学検定という営利目的ではない事業を実施するに当たって、組織体としての基盤を固め、社会的な信用を強固にするために、特定非営利活動法人設立の必要性を感じ、法人化の計画が立てられました。 法人格を取得することにより、他の水中考古学研究機関や民間企業との協力も図ることができ、一般の方々に広く情報提供する機会を得られると考えています。